電気工事士を目指す人必見!電気工事の基礎知識 

皆さんこんにちは。大阪府堺市を拠点に、電気設備工事・空調設備工事・防災設備工事を手掛けている松電工舎です。


電気工事は、施工方法を間違えると、感電・漏電や火災などを引き起こす可能性があります。このために、電気工事を施工するためには、確かな知識と技術を証明する電気工事士の資格が必要です。


電気工事士を目指すためには、電気工事の基礎知識を知っておくことが大切です。この記事では、電気についての基礎知識を解説しますので、ぜひ最後までご一読ください。




■電気設備とは



電気設備とは、電気を作る・送る・使うそれぞれの場面で必要な設備をさします。つまり、電気設備に該当する設備はとても多く、自宅に設置する太陽光発電などの設備から、発電所などの大型設備まで、あらゆる場所に電気設備が設置されているのです。電気設備により、建物や設備内で電気を安全かつ正しく使うことができます。


電気は、建物や施設の中で必要不可欠なものです。建物内に張り巡らされ、機械や装置を動かしたり信号や情報を伝達したりするために使われていることから、人間で例えると血液や神経の役割を果たしています。これらの設備を正しく使うためには、法に基づいた資格取得者による正しい設置工事および保守・点検が必要です。設置工事を行うのが電気工事士であり、保守・点検は電気主任技術者が役割を担います。


電気設備は、以下の3つに分類されます。各設備の詳細について見てみましょう。



・発電設備

文字通り、電気を発電し作り出すための設備です。代表的な設備には、火力発電・水力発電・太陽光発電・風力発電・原子力発電・地熱発電・蓄電池などがあります。


これらの発電設備は、都心部から離れた場所に設置されることが多いです。数十万ボルトという超高圧で発電が行われるのは、送電中のロスを最小限に抑えるためです。変電所を経由する際に少しずつ電圧を下げ、一般家庭などで使われる段階の電圧は低圧まで下がります。



・送配電設備

発電設備で作られた電気を使用機器へ送り込む送電設備や、電気を変電・配電するための配電設備が該当します。送電設備の代表は電線であり、配電設備には電信柱や地中送電設備などが当てはまります。


現在使われている送配電設備の多くは、1960年代から70年代の高度成長期以降に建設されたものです。今後、設備の計画的な更新やメンテナンスが必要だと言われています。



・構内電気設備

建物や施設内で電気を使うための設備や機器類などが該当します。代表的な設備である幹線は、動力盤・電灯分電盤・受変電設備などの配線をさしており、建物内で電気を使うための基礎となる設備です。これらの設備から、各電気機器へ配線を行う工事も、構内電気設備工事の業務です。


幹線から電気を供給して使う構内電気設備には、モーター・スイッチ・コンセント・照明・電話線・テレビ・自動火災報知設備などがあり、種類は広範囲にわたります。構内電気設備は、建物内で電気を安全かつ快適に使うために必要不可欠なものです。電気工事士の仕事では、この構内電気設備の施工が重要な業務となっています。




■弱電と強電の違い



電気設備は、電圧の違いにより弱電と強電に分けられます。それぞれの役割について、詳しく解説します。



・弱電

弱電とは、電圧が48V以下であり、信号(情報伝達)として電気を使用する設備をさします。具体的には、情報・セキュリティ・音響関連の3分野に分かれます。


情報分野に該当する設備は、電話・インターネットLAN・テレビ・監視制御などです。セキュリティ分野では、監視カメラや火災報知器など、防災や防犯を目的とした設備のほか、駐車場や駐輪場の管制設備も該当します。音響関連には、会議室・体育館・ホール・講堂・ショールームなどに設置される音響映像設備や放送設備などがあります。


どの設備も、企業や店舗の運営に必要不可欠な設備です。建物に設置されている弱電盤には、弱電を使う用途に応じて必要な設備が収められています。



・強電

強電とは、エネルギー(動力)として電気を使用する設備をさし、弱点以外の電力全てが強電です。強電と弱電の境目は48Vの電圧ですが、100Vを境目にする場合もあります。また、少し難しい言葉で言い換えると、弱電は電子工学という理論であるのに対し、強電は電気工学という理論に該当します。


強電は、低圧・高圧・特別高圧の3種類に分類されます。低圧は、直流で750V以下・交流で600V以下のエネルギーであり、工場などのプラントや商店などで使われます。高圧は、直流で750Vから7000V・交流で600Vから7000Vのエネルギーであり、キュービクル設備や電柱の送配電線設備などに使われます。特別高圧は、7000Vを超える電圧であり、大規模な工場および発電所と変電所をつなぐ設備・送電線などで使われています。


このように、弱電と強電では電圧が全く異なるため、施工時に双方の配線を接触させるのは厳禁です。接触すると、弱電の配線に強電の電圧が流れ、弱電設備が破損もしくは発火する危険性があるのです。さらに、弱電設備を使っている人物に感電する危険性もあるため、弱電と強電の電線を同じ配管に納めないよう注意が必要です。


弱電と強電では、取り扱いができる資格の種類も異なります。施工する工事の種類に合った資格を取得するようにしましょう。


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■電気工作物とは



電気を使うには、電気が作られた場所からさまざまな設備を経由して使用施設まで電気を届ける必要があります。これらの設備を全て含め、「電気工作物」と言います。この呼び方は、電気事業法において定められている正式な呼称です。


電気工作物に該当する設備は、発電所・変電所・ダム・貯水池・水路・電線路などをはじめ、ビルや工場などの受電設備、建物内で使用する配線や電気設備など、多岐にわたります。電気と直接関係する設備だけでなく、電気を供給するために必要な水路も、電気工作物に該当します。電気工作物がないと、電気を正常に利用できなくなってしまうため、電気の安全かつ正しい供給のために必要不可欠な設備です。


電気工作物は、以下の2つに分類されます。



・一般用電気工作物

一般用電気工作物は、600V以下の低圧で受電するものを指します。また、600V以下で発電する小出力発電設備も、一般用電気工作物に該当します。この場合の小出力発電設備とは、出力50KW未満の太陽電池発電設備、出力20KW未満の風力・水力発電設備、出力10KW未満の内燃力火力・燃料電池発電設備です。


主に、小規模事務所やコンビニなどの照明が、一般用電気工作物に該当します。また、一般家庭の屋根に取り付けて発電するソーラーパネルも、出力が50KWのものであれば一般用電気工作物として扱われます。


一般用電気工作物は、電圧が小さく安全性も高いため、第一種電気工事士だけでなく第二種電気工事士も工事が施工可能です。



・事業用電気工作物

発電所・変電所・送配電線・需要設備などの事業用電気工作物は、電気事業に使用するための電気工作物であり、一般用電気工作物以外の工作物が該当します。事業用電気工作物は、「電気事業の用に供する電気工作物」と「自家用電気工作物」に分けられます。


電気事業の用に供する電気工作物は、発電所や変電所などの大規模設備のほかに、10KW以上50KW未満の太陽光発電設備・20KW未満の風力発電設備・10KW未満の火力発電設備も含まれます。


自家用電気工作物は、受電量が600V以上であり、高圧から低圧に変換するキュービクルを使用している設備や施設が該当します。所有者の多くは、学校・工場・病院・公共施設などの団体や法人です。万が一停電が起こると、安全な生活が送れなくなるおそれがあります。このため、電気事業法により自家用電気工作物の保有者に対して、定期点検が義務づけられています。




■まとめ



この記事で紹介してきた電気工事の基礎知識は、どれも電気の仕事に携わるために必ず知っておくべきものばかりです。電気工事の仕事は、人々の生活や仕事を支えるためのやりがいある仕事であり、技術を習得することで手に職をつけられます。一生ものの仕事を考えている方にとって、電気工事士の仕事がおすすめです。


電気工事士の資格を取得し、電気のスペシャリストとして活躍したい方は、松電工舎で電気工事士を目指していきませんか。




■松電工舎で電気工事士として働きませんか?



松電工舎は、大阪府堺市を拠点とし、大阪府および近隣県で店舗やオフィスなどの電気設備工事、空調設備、防災設備工事を請け負っている会社です。


電気工事を施工する会社では、土曜日に出勤する会社も多いのですが、弊社では原則土日を休日としているほか、平日の残業もほとんどありません。プライベートを重視したい方は土日に休み、逆に稼ぎたい方は休日に働くことができる環境ですので、ご自身の目標やライフスタイルに合わせて働き方が選択できます。


入社段階で電気工事士の資格を持っていない方でも、資格取得制度や研修制度を活用しながら入社後に合格を目指せます。実体験を踏まえながら勉強をするため、机上での知識だけでなく実践のスキルも磨きながら覚えられる点が大きなメリットです。第一種・第二種いずれの電気工事士を目指す方も、弊社が全力でバックアップしますので、目標に向かって一緒に頑張りましょう。


弊社は、大手商業施設の施工実績も豊富であり、未経験からの入社であってもスキルアップが望めます。外国人や女性社員も在籍しており、国籍や性別を問わず真摯な気持ちで仕事に取り組める方を募集しております。


電気工事の仕事を通じて、社会貢献をしたいと考えている方は、ぜひ弊社へお問い合わせください。皆様からのご応募をお待ちしております。



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